【保険適用？】レーシック手術は医療費控除・高額医療制度の対象？【確定申告など費用の抑え方も紹介！】
「レーシック手術に保険は使えるの？」「レーシックの費用を抑えたい……」そんな方に向けて、この記事ではレーシック手術は保険適用できるのか解説します。生命保険や確定申告、クーポンなどの費用をできるだけ抑える方法や、レーシック手術ができるクリニックも紹介しているので、ぜひ参考にしてください！
2023/11/13 更新
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| 保険適用 | 費用相場 | |
| レーシック | 保険適用外 | 約10~50万円 |
| ICL | 保険適用外 | 約40~70万円 |
参考文献：ICL研究会
レーシック手術をはじめとする屈折矯正手術は、自由診療のため健康保険や高学医療費制度などの公的保険の適用外となっています。屈折矯正手術は視力矯正が目的であり、病気・ケガの治療にあたらないためです。
レーシックやICLはクリニックによって値段設定に差がありますが、レーシック手術は視力回復法の中では比較的安価な手術方法です。とはいえ、費用相場10~50万円の手術費用がかかるため、実際には手術を諦めてしまう人も。
この記事では、健康保険以外の手術費用を抑えられる方法を紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください！
レーシック手術の費用は保険対象ではありませんが、確定申告時の医療費控除の対象にはなります。医療費控除とは、年間の医療費が10万円を超えた場合に税金の還付金を受け取れる制度です。受け取りには申請が必要なので注意してください。
実際にどのくらいの控除を受け取れるかは、「支払った医療費の合計」-「保険金などで補填された金額」-「10万円※」で計算できます。人によって金額は異なり、控除を受けられる金額は200万円が最高額です。
※所得合計が200万円以下の場合は「所得合計金額×5%」
参考文献：国税庁
医療費控除の明細書とは、医療費の領収書等から作成する書類です。支払った医療費や交通費、保険会社から受け取った保険金などを記入します。
医療費控除の明細書は、国税庁のホームページからダウンロードするか、税務署でもらって記載してください。もし医療保険者から交付された医療通知書等があれば、医療費控除の明細書を簡略化できます。
確定申告書にはAとBの2種類があります。どちらの確定申告を使用するかは以下の表を参考にしてください。医療費控除の明細書と同様で税務署か、国税庁のホームページから入手可能です。
| 確定申告書A・B対象者 | |
確定申告書A |
予定納税がない場合に使用 |
|
|
| 確定申告書B | 汎用版で誰でも使用可能 |
レーシック手術を受けた年に確定申告を忘れた、または所得が低くて確定申告の必要がない場合は、払い過ぎた税金の還付を求める還付申告をおこないます。還付申告は最大で5年前まで遡って申告できます。
手術を受けた年に確定申告をしたが医療費控除の申請を忘れてしまった、という場合もあとから医療費控除の申請が可能です。確定申告期限内なら「修正申告」をして確定申告を修正します。申告期限が過ぎたら「更生の請求」をすれば1年間遡って医療費控除を申請できます。
参考文献：国税庁
